この記事を読んで頂きたい方
- 保険料の支払いで家計が圧迫されている方
- 勧められたまま保険に加入していて内容がわからない方
- 保険に入るのは常識と教えられている方
資産運用をする為には、少しでも投資に資金を回したいですよね?
その為に知っていただきたいのが、「人生の3大費用」です。
人生の3大費用とは?
- 保険料
- 住宅ローン
- 教育費
必要な商品を適切な金額で購入できているか?
必要な商品を適切な保証額でご契約できているか?
適切に購入できているかどうかで、数百万単位で出費が変わってきてしまうので、お金が貯まるかどうかを左右する重要な要因です。
その1つが保険料です。
生命保険が有効な2つのパターン
生命保険には、様々な種類があります。
保険にはどんな種類がある?
- 終身保険
- 個人年金保険
- 定期保険
- 収入保障保険
- ガン保険
- 医療保険…etc.
色々な種類の商品がありますが、ほとんどの人とって、有効なものは以外と少ないのです。
生命保険が有効なのは、下記の2つになります。
- 子供が生まれた世帯主の万が一の備え
- 60代以上の相続対策
子供が生まれた世帯主の万が一の備え
生命保険の最大のメリットは、万が一の時に必要になる大きな保障を得られることです。
子供が生まれた場合、世帯主が死亡して収入が途絶えてしまうと、残された家族に金銭面で苦労をかけることになります。
そうならないための備えとして加入するのが、生命保険です。
必要な保障額は、人それぞれです。
必要な保障額は何で変わる?
- 収入
- 配偶者の有無
- 仕事の状況
- 子供の有無
などの家族構成や子供の教育費などによっても変わってきます。
保険商品も様々です。
生命保険の種類には何がある?
- 定期保険
- 定期付き終身保険
- 収入保障保険
必要保障額は、子供の成長によって変わってきますので、「収入保障保険」で備えるのが合理的と言えるでしょう。
60代以降の方の相続対策
60代以降の方で資産がある場合は、相続対策を意識していただければと思います。
相続税がかかる方が対象になり、相続対策とは大きく3つの対策になります。
- 相続税対策
- 遺産分割対策
- 納税資金の対策
相続税対策
相続税とは?
遺産を相続した人に課される税金。
亡くなった人(被相続人)の親族だけではなく、遺言による遺贈で遺産を受け継いだ人も対象になります。
相続税は累進課税ですので、相続財産が大きくなるほど相続税の税率が高くなります。
当然ですが、税金の支払いは少しでも少なくしたいというのが本音だと思います。
生命保険を活用すると、
「500万×法定相続人の数」
で計算される金額を上限に死亡保険金額を非課税とすることができます。
この非課税枠を活用することにより相続財産を減らし、支払う相続税の支払いを少なくすることができます。
遺産分割対策
遺産分割とは?
複数の相続人の間で遺産を分配すること
これは誰でも必要になる対策なので、覚えておいて損はないです。
相続人が複数人にいる場合は、財産をめぐっての骨肉の争いにつながる可能性があります。
私の家族なら大丈夫!…と思っていると、後で痛い目を見ることになるかもしれません。
アカキンの周りには資産家も多く、こういった争いの話は後を絶ちません。
「転ばぬ先の杖」として、今から準備しておいた方がいい対策です。
生命保険を活用すると、死亡保険金受取人を指定することができます。
ここでもポイントは、死亡保険金は遺産分割協議の対象外になるということです。
よって、生命保険を活用することで遺したい人に遺したい金額を指定して渡すことができるのです。
1つの相続税対策として活用してください。
納税資金対策
納税資金とは?
納税資金とは、税金を納めるために必要な資金のことです。
税金には大きく分けて国に治める国税と、地方自治体に納める都道府県税・市町村税があります。
万が一の事態が起こったとしても、遺産分割協議が終わるまで預金は凍結されるので、下ろすことができません。
生命保険であれば、死亡保険金受取人の手続きをすれば、早くて1週間ほどで保険金を受け取ることができますので、迫った相続税のお支払いにも使用することができます。
保険商品でいうと、終身保険や一時払い終身保険などが検討対象になる商品となります。
資産の多寡にかかわらず、遺産分割協議でもめるケースは多いかもですので、元気なうちに家族がもめる火種は消しておいた方がいいのではないかと思います。
まとめ
今回は、生命保険を活用すると有効な2つのパターンについてご紹介しました。
生命保険の入りすぎはお金が貯まらない要因の一つで、自分の状況に合ったものを選んで加入すべきです。
この記事を読んだ後は、すぐに行動に移してみてください。
【確認項目】
①自分がどんな生命保険に入っているか?
②適正な保証内容・支払金額か?
→自分で判断できない場合
③無料保険センターに予約
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特に今まで保険についてあまり関心がなく、勧められるままに契約してきたそこのあなた!
間違いなく固定費が下げられますので、一度相談しみてください。
節約こそが資産形成の第一歩。
一緒に、まったり投資生活をしましょう!